About BUTTANOUSANぶった農産について

農産物生産を起点としたローカルフードメーカーとして、社会環境に則した農業モデルの創出と、
金沢の食文化により育まれたローカルフードの発展、普及を目指します。

納得できるものづくりに取り組む

米づくりのこと

納得できるものづくりに取り組む

米づくりのこと

白山に源を持つ手取川が生んだ扇状地のまんなか。水と土に恵まれた石川県野々市市で、ぶった農産はお米を中心に野菜などもつくっています。お米づくりは、有機質肥料たっぷりの土づくりから始めて、苗を植えすぎないよう工夫し、のびのび育てます。化学肥料や農薬を減らす分、水の管理はより小まめに。逞しく、ときに厳しい自然の営みを、農家が少しお手伝いする。そんな気持ちで、気張らず農業と向き合っています。

暮らしを豊かにするために

食卓づくりのこと

暮らしを豊かにするために

食卓づくりのこと

お米があって野菜があるから、ぶった農産では昔ながらの保存食や漬物をつくっています。きっかけは、自家用の「かぶら寿し」がご近所に好評だったこと。その後、大根寿しや、魚を米ぬかと糀で漬け込む「こんか漬」、それから野菜の漬物などもつくるようになりました。毎日の暮らしの中で楽しめる金沢の食文化を、あなたの食卓にもお届けします。

自社製の米ぬかと米糀を使い
こころを込めて漬け込んだこんか漬

「こんか」とは金沢の方言で「米ぬか」という意味。
農業を軸に発展してきた当社だからこそできる、お米づくりから生まれたこんか漬。
米ぬかと特別栽培米で作り上げた自社製の糀に、脂の乗った魚を漬け込みゆっくり熟成させています。

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冬季限定・金沢の冬を代表する郷土食
かぶら寿しと大根寿し

寒さが厳しくなるとよりみずみずしく甘みが増す自社の青かぶらを厳選し、天然ぶりをはさみ、自社製米糀の甘酒で丁寧に漬け込んだ金沢の郷土料理。
ふわりと米糀の甘さが広がる優しい風味で、癖のない味に仕上げました。

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食卓を彩る
手作りのおつけもの

余計なものは使わない。
自社製味噌や甘酒を使い昔ながらの製法でつくられた手作りのおつけもの。

野菜のお漬物一覧ページへ

ぶった農産の
特別栽培米

農薬を半分以下に減らした安全、安心なお米です。
艶やかで甘みのある、冷めても美味しいお米です。

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会社概要

社名
株式会社ぶった農産
所在地
石川県野々市市上林2丁目162番地1
代表者
代表取締役社長/佛田和弥
設立
昭和63年3月1日
資本金
1,000万円
主な事業内容
・生産事業(水稲・野菜等の栽培 水稲の農作業請負)
・加工事業(農産加工)
・販売事業(農産加工品等販売)
・研究事業
スタッフ
役員 4名、社員 8名、パート・アルバイト 16名(平成31年3月現在)
経営耕地
31HA
関連企業
有限会社プラウ(平成8年8月設立 資本金300万円)

HISTORY沿革

・明治初期〜
先祖代々農業(稲作)を営む。
・昭和25年
佛田孝治(ぶった農産創業者)が農業に就く。
・昭和39年
漬物業者向けに金沢青かぶの契約栽培を始める。
・昭和55年
金沢青かぶを利用してかぶら寿しの加工販売を始める。
・昭和61年
佛田孝治が第15回日本農業賞受賞。
第25回天皇杯受賞(農産部門)。直販店舗の設置。
・昭和63年
農業生産法人 有限会社ぶった農産へ組織改編。
本社事務所を建設。
・平成2年
特別栽培米を始める。店舗の周年営業開始。
・平成3年
加工品の多品目化。
・平成13年
株式会社ぶった農産設立。資本金を1,000万円へ増資。
有限会社から株式会社へ組織変更。
代表取締役社長に佛田利弘、取締役会長に佛田孝治就任。
・平成19年
佛田孝治が旭日双光章を受章。
・平成20年
佛田孝治が農林水産省から「農業技術の匠」として選定を受ける。
・平成21年
農場管理ライセンスのJGAPを取得。
・平成23年
エコ農業者認定。
・平成26年
金沢駅百番街あんとへ出店。「甘えびせんべい」を販売開始。
・平成28年
「加賀玄米棒茶」「加賀玄米煎茶」を販売開始。
・平成29年
「のど黒めし煎餅」を販売開始。
・令和1年
農場管理の国際認証であるASIA GAPを取得。
・令和2年
近江町市場ふれあい館内に「近江町市場店」を開店。
・令和6年
代表取締役社長に佛田和弥、代表取締役会長に佛田利弘就任。

SDGsへの取り組み

環境にやさしい農業生産

現在農業界で主流となっている肥料は粒状の表面がプラスチックの膜でおおわれており、プラスチック部分である肥料殻がマイクロプラスチックとして農地に残り、河川等に流出していきます。ぶった農産ではプラスチックを使用しない肥料を、令和3年から耕作地の全面積である約30ヘクタールで使用しています。
また、令和3年に農林水産省が発表をした「みどりの食糧システム戦略」の目標である「化学農薬の使用量をリスク換算で50%低減」「化学肥料の使用量を30%低減」の栽培方法についても全面積で実施しています。